表示灯のデジタルサイネージ開発者コラム

デジタルサイネージの機能として最も有効で特徴的な活用方法は、情報媒体として利用することだと言えます。これまで、コルトンなどで表示されてきた地図案内板や情報掲示板は、あくまでも送り手側の一方通行でした。本当にユーザーが求める情報を発信していたかと言うと、それは大きな疑問です。なぜなら、表示される情報量は、そのスペースの範囲内のみに制限されてしまうという、決定的な制約があったからです。

ところが、デジタルサイネージを利用して、電子看板に変化したことで、情報量の制限が取り払われ、さらにインターネットと連動した通信機能を持ったことで、発信者とユーザーの相互通行を可能としたのです。

情報媒体としての使い方の具体例

例えば、ユーザーが今日、行きたいお店があったとします。最寄り駅まで着いて、駅のデジタルサイネージの地図案内掲示板を利用してお店を探します。駅からの位置関係から、大体のお店の場所を把握していましたが、はっきりとはわかっていなかった。そんな時、デジタルサイネージに表示されていた店舗名をタッチすることで、経路の情報が表示され、QRコードなどを使って手元の携帯端末にも、その情報を得ることができる。さらに、その情報をもとにユーザーは、店舗へ予約を入れ、特典クーポンを入手して、来店する。

または、特にお店は決めてはいないけど、この「駅周辺でランチを食べようかな？」「じゃ、イタリアンがいいかも？」そこで、デジタルサイネージの情報掲示板で検索してみます。すると良さそうなイタリア料理店が3店舗、電子化された地図に同時に表示されました。それぞれのお店の駅からの距離間もわかり、店舗の特徴も表示されました。「じゃ、今日は天気が良いからテラスのあるA店にしましょう」。こんな感じに、とても便利に情報収集できました。
このような利用方法は、デジタルサイネージの使い方として基本中の基本ですが、電子化されたことで、ユーザーの求める情報をはじめ。、膨大な情報量を制限なしに発信できる点はデジタルサイネージの最も大きな特徴です。

情報媒体として有効なロケーション

駅や空港、バスターミナル、観光案内所などを代表とする、案内掲示板を必要とした施設なら、その案内板をデジタルサイネージ化することは、設置する施設側としても利用するユーザー側としても大変有用なこととなります。

例えば、ホテルでは、館内施設の位置を案内するだけでなく、日々、更新しなければならない宴会場での開催案内では、デジタル化によって、飛躍的に作業が簡素化されます。
行政の役所では、館内案内の他に順番待ちの番号案内や行政情報。同様に病院やクリニックなどでも、情報更新が容易になり、常に変化する情報をリアルタイムで利用者に伝えることが可能です。

証券会社の株価推移の表示や、高速道路のサービスエリアの渋滞情報などは、その代表的な活用例です。
このデジタルサイネージが持つ高い情報機能は、ユーザーにとって非常に身近ながら、とてもわかりやすい利便性の高い機能と言えるのです。

多言語化としての情報媒体

この数年来、日本を訪れる外国人観光客数は、右肩上がりで増加を続けています。皆さんも電車や地下鉄など街中や、観光地などを訪れると多くの外国人の方を見かけることが増えたのではないでしょうか。そして、様々な国から日本へ訪れてきていることを、外見だけではなく、言葉を聞いたりすることから実感できると思います。

これらの訪日外国人の方が、日本語以外の外国語で情報を欲していることは、当たり前のことでしょう。例えば、駅周辺の地図や路線の乗り換え案内、飲食店やホテルなどの宿泊案内が表示される案内掲示板に、英語や中国語、韓国語などの訪問者の絶対数の多い国の言葉はもちろんのこと、それ以外でも自身の母国語で表記されるとしたら、これほどありがたいことはありません。
なので、情報の表示の多言語化は、今の日本には、とても重要なキーワードなのです。

この多言語化を容易に可能にしたのが、情報量を制限されないデジタルサイネージです。デジタルサイネージなら、多くの国の言葉を簡単に切り替えることができ、外国語に精通した人材不足の解消にもつながります。

緊急時の情報機能

2011年の東日本大震災のように、ある日突然、都市機能がマヒする可能性は否定できません。その際に、パブリックな情報を正しく、多くの人々に提供する媒体としても、デジタルサイネージは高い有用性を発揮します。
実際に、東日本大震災の際には、コンビニエンスストアに設置されたデジタルサイネージが、避難所や緊急時の飲料や食料の配布先、交通機関の運行情報などを発信し、その有効性が認知されたのでした。

まとめ

デジタルサイネージと言うと、どうしても動く広告掲示板のイメージが先行していますが、実際に利用されている目的としては、情報発信の活用が広くデジタルサイネージの普及を支えています。
その有効性の高い情報媒体を、広告媒体と併設することで、より利用者目線に沿った情報提供と広告へリーチが期待できることも注目すべき点なのです。