「案内地図がわかりづらい」そんなクレームにどう対処してますか?

 

市内の駅や街中の周辺案内地図の情報は新しい表示がなされていますか?また、利用者の目線で作成された分かりやすい地図が使われていますか?

 

観光客や来訪者、またそこで生活する市民の皆様は、便利で役立つ案内地図を求めています。長年、更新されていないままで放置されている案内地図や、方角や方向、目的地へのアクセスが理解しにくい案内地図では、利用者にとってはかえってストレスとなってしまいます。
では、どんな案内地図が最適なのでしょうか?

 

表示灯では、利用者目線に立ったオリジナル地図で、そのニーズに対応した表現を用いて、常に高い利便性を求め、案内地図を日々進化させています。

a. 利便性の高いわかりやすい地図の4つのポイント

では、利便性の高い地図に求められる要素とは、いったいどのようなものなのでしょうか?
4つのポイントに整理して見ていきましょう。

Point 1:利用者はその地図からどんな情報を必要としているのか?

これには、設置場所に応じて必要な情報を網羅させることが重要となります。

 

Point 2:新しい情報が掲示されているか?

ONE STOPで制作が可能な表示灯の地図なら、制作過程を簡素化させるので、管理者の負担を減らし、毎年、新しい情報を表示できます。

 

 

Point 3:誰でも、見やすく理解できる表現がされているか?

最適な配色を用い、色だけではなく模様や建物・道路などの輪郭に線を入れて視認性を高め、色弱者の方にも優しい見やすい地図を作っています。
※当社は特定非営利活動法人カラーユニバーサルデザイン機構(CUDO)の賛助会員です。

Point 4:目的によって最適な表示方法が選択されているか?

今、利用者が向いている向きから駅などの目的地へ誘導するのか?広範囲に及ぶ地図なのか?それらを配慮して方向・方角を含めた表示形態の最適化を図ることが大切です。

 

表示灯では、これまで全国のJR・主要な地下鉄・私鉄・市営鉄道、自治体関連施設、運転免許試験場や交番などの施設を合わせて3,600箇所(2021年3月現在)を超える地図を設置してきました。

 

 

b.デジタル化で、誰でももっと利用しやすく

観光都市のターミナル駅や空港、神社・仏閣などの観光地では、多くの人々が集まります。
そこで、案内地図は重要な役割を担っています。
また、今後は訪日観光客数も回復してくることが期待されます。
そこで、高い効果を発揮するのが進化した多言語対応の「デジタルサイネージ」です。

 

そして、デジタルサイネージ・案内地図とスマートフォンとの連携で、それらの地図情報を簡単に持ち歩くことができます。さらに、「写真・文字・音声」で誘導するWeb道案内サービス「ここからGO!」も利用者の利便性を高めています。

c.地図で取り組むSDGs

表示灯が取り組むSDGsは以下のような項目で、持続可能な社会づくりに貢献します。

 

●インフォメーション・マップ(ナビタ)を通じて、快適なモビリティ社会づくりに貢献します。
●『地方創生SDGs「環境未来都市」構想』など、持続可能な地域社会の発展に取り組む自治体との連携を推進します。
ナビタ地図に利用しているコルトンフィルムには、再生PETリサイクルメディアを使用します。

この取り組みは、ESGの観点からも推進するものです。

教えてください!貴方の悩み・・全国一斉簡単ネット・アンケート調査

自治体様にご指導いただき、表示灯は、市民の皆様・旅行者・来訪者に向けて様々な情報を提供して参りました。今後さらに皆様にとって必要な情報をお届けすべく、自治体の皆様に「こういう情報が知りたい」と言う要望をお伺い致したく存じます。

 

回答期限は来週の2021年7月30日(金)までとさせていただきます。どうぞよろしくお願いいたします。
アンケートの集計結果は本紙別号(2021年9月予定)にて、皆様にご共有させて頂く予定です!

簡単アンケートです。下記3STEPです!

 

1)スマートフォンでQRコード読取る!もしくはこちらよりアクセスをお願いします。


2)4つの質問にお答えください。(一部入力式になっています)
3)ご入力が完了しましたら、送信ボタンを!

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より詳しい情報をまとめた資料をご提供しております。
必要項目にご入力の上、送信をお願いします。
ご入力頂いたメールアドレスに資料ダウンロードURLをご送付致します。

 



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    ※[その他]のカテゴリーについては行政職員や議員・民間企業に分類されにくい、NPO・NGOや元職員・議員、教員、学生の皆様等が対象になります

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    担当課名(部署名) (必須)

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    弊社では、これまで培った多くのノウハウやビジネススキームを駆使して、自治体が抱える問題を解決に導きます。また、自治体ご担当者様の負担や掛かるコストを軽減しながら、継続的な情報提供ができる仕組みをバックアップいたします。

     

    お気軽に下記よりお問い合わせください。

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